給料が安いのに副業は禁止…不合理に負けない、今こそはじめる副業

悩んでいる人
今の会社、給料が安すぎて正直やっていけません…それなのに、副業は禁止されています。どうしたらいいでしょう。

こうぺい
副業禁止の企業はまだまだ多いのが現状。
しかし、収入アップだけでないメリットが副業にはありますので、上手な副業のやり方についてご紹介しましょう。

 

「本業にプラスして、もう少し収入があれば…。」

 

そう思ったこと、一度でもあるという人は多いはず。

しかし、日本では約7割の企業が副業を禁止しているのが現状です。

 

その一方で、副業禁止の企業に勤めながらも、上手に副業をしている人はたくさんいます。

 

私自身、副業を初めてたくさんのことを得られるようになりました。

収入アップはもちろん、やりたいことに挑戦できた、自分がスキルアップできたなど、得たものを挙げればきりがありません。

知人からは、人脈が増えた結果、最終的により条件のいい企業への転職にもつながったという声も。

 

いまの給料に満足できないのなら、会社勤めをしながら上手に副業をしましょう。

実は、会社の「副業禁止」という就業規則に法的根拠はないのです。

 

副業や収入アップを諦める必要はありません。

初心者さんでも始められる副業や、副業禁止の企業に勤めていても上手に副業する方法を紹介します。

 

この記事の信頼性

 

 

収入を増やしたいけれど副業に踏み込めずにいる人。

勤め先が副業禁止で諦めてしまっている人。

ぜひこの記事を読んで、会社のルールに囚われない幸せへの第一歩、そして副業スタートへの第一歩を踏み出してくださいね。

 

副業禁止、企業の本音とは

 

そもそも、副業が法律で禁止されているわけではありません。

あくまでも、それぞれの企業が独自の判断で、副業を禁止しているだけ。

 

企業が副業を禁止したい理由については、大きな理由として以下の3つが挙げられます。

  • 自社での働き方に支障をきたす
    副業に時間を割きすぎて、本業が疎かになってしまう。
  • 機密事項やノウハウ、優秀人材流出の危険性
    優秀な人材が他者に引き抜かれてしまうのは痛手。
  • 責任の所在が不明瞭
    副業している人が過労死してしまうなどの際。

 

そうはいっても、安い給料で「社畜人生」を送るしかないなんて、私たちは絶対に避けたいですよね。

かなり攻めた表現にはなりますが、この「副業禁止」ルールが、私たち労働者側を縛り付けるためのものだったとしたら。

  • 副業を禁止することで、収入源を会社の給料だけにする
  • 会社への依存度アップ、安月給でも文句を言わせない
  • 安価で使い倒せる人材を常に確保

 

企業の本音は、こういったところでしょうか。

この状況を指をくわえてみているだけでは、企業側の思うつぼですよね。

 

先ほど申し上げた通り、日本では7割以上が副業を禁止しています。では、海外ではどうなのでしょうか。

固定概念にとらわれず、ぜひ視野を広げてみましょう。

 

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日本の「副業禁止」の風潮は

マイナビニュースの「日本の副業事情ってどうなの? 外国人はどう考える?」では、日本での就労や副業のあり方について、在日外国人の方たちがどのように感じているのかという意見が紹介されています。

副業に対して多くの肯定的な意見が集まっています。

 

「良いと思います。日本企業の給料は他の国より安いので、家族を育つ為、副業をするしかないのです」
(アメリカ・20代後半・男性)

 

「生活費が高いのでいいと思います。私もやりたいです」
(エジブト・30代前半・男性)

 

「良いと思う。そもそも業務以外の時間に、個人が何をするが会社が制限するのはおかしい」
(韓国・30代前半・女性)

「日本の副業事情ってどうなの? 外国人はどう考える?」

 

国によって差はありますが、海外における副業への考え方は寛大です。

 

アメリカのとある大学が行った研究によると、働く男性の50%以上が過去に副業を経験したことがあるそう。

 

またベトナムでは、過去1年間に副業をしたことがある正社員は66%。そのうちのなんと70%が、定期的に副業をしているという調査結果があるそうです。

こうぺい
日本ではなかなか考えられない数字ですね。

日本でも、副業を認める企業は少しずつ増加傾向にありますが、海外に比べるとまだまだその数は少ないと言えるでしょう。

 

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副業禁止を鵜呑みにすると、損

では、副業禁止ルールに縛られ、収入源が限定されてしまうことは私たちにとってどのような負担になっているのでしょうか。

過去と現在を比較しながら考えてみましょう。

インフレで上がり続ける物価

総務省が公表する「消費者物価指数」をもとに考えてみます。

昭和40年に比べ、令和元年の消費者物価指数は4.2倍になっています。

つまり、昭和40年に100円で買えたものが、今では420円出さないと手に入れることはできないということ。お金の価値は、どんどん下がっているのです。

こうぺい
それなのに収入が上がらなければ家計がひっ迫するのも当たり前です。

上がり続ける税金

私たちの生活に一番身近な税金は、恐らく消費税でしょう。

平成元年4月から導入された消費税、はじめの税率は3%でした。それが約30年後の令和元年には、ご存知の通り10%に引き上げられました。

 

支払った税金は社会保障として私たちに返ってくるとはいえ、出費がかさんでいることは紛れもない事実です。

こうぺい
以前は100円の商品が税込み103円だったのに今は110円……。
これは収入が増えないとキツイですよね。

変わらない平均年収

令和元年、国税庁の調査によると、日本の平均年収は436万円だそう。

平成元年の平均は、425万円。アップしたとはいえ、圧倒的に支出が増えていることを考えると、生活は決して楽になっているとは言えないでしょう。

こうぺい
この数字を見る限り今後も上がっていくとは思えませんね……。

崩壊した年功序列と終身雇用

少子化の影響で労働人口は徐々に減っています。働き手不足である今の社会には、より優秀な人材が必要とされます。

また、ITやテクノロジーも大きく発展しました。機械化により、経験の長さや蓄積された個人のノウハウが仕事効率に直結するかどうか、には疑問が生まれてきています。むしろ、求められているのは、時代の変化に柔軟に対応できる人材です。

 

「一度大手企業に就職できてしまえば、定年まで安泰」という時代は、すでに終わったと言っていいでしょう。

あの世界のトヨタでさえ、終身雇用の終焉を匂わす状況となっています。

 

あなたはどうする

「今勤めているのは副業禁止の会社だから、副業は諦めます。」

 

このままでは、不合理なルールの中で身を粉にしていくだけです。

それではどうするべきか。

ズバリ、会社にバレないように副業をしましょう。

 

もちろん、初めから沢山稼げるわけではありません。

しかし、月に数千円でも収入が増えれば精神的な安定が得られるのではないでしょうか。

上手に副業するコツを、当ブログの記事を紹介しながら解説します。

 

会社にバレないように副業をしよう

 

ポイントは2つ。

  • 会社に迷惑をかけない働き方をすること
  • 収入を得た際の処理をしっかりすること

 

しかし、会社にバレないように副業をするといっても、万が一バレてクビになったりしないか不安ですよね。

不満はあっても毎日一生懸命働いている本業。

クビになんてなったら悔やんでも悔やみきれません。

 

結論から言うと、上記のポイントを守っていれば副業がバレたからと言ってもすぐにクビになることはありません。

詳しくは、以下の記事を参考にしてみてください。

 

また、会社にバレないためには税金対策も必須です。

税金のことは難しくてわからないと尻込みしてしまうかもしれません。

しかし順を追って学んでいけば意外と理解できます。

 

以下の記事で副業がバレないための税金対策について解説しています。

読んでみると案外「こういうことか」とすぐ理解できるかもしれませんよ。

初心者さん向け副業

比較的始めやすい、代表的な副業に挑戦するなら、「クラウドソーシングサイト」をぜひ活用しましょう。

ちょっとしたお小遣い稼ぎから、自分のスキルを最大限活かせる仕事まで、在宅でも可能な副業がたくさんあります。

 

なお、クラウドソーシングサイトは案件数と登録者数が多い「クラウドワークス」が、初心者さんに特におすすめです。

≫クラウドワークスはこちら
※クラウドワークスオフィシャルページへ移動します。

 

初心者さんの副業のコツは、以下に2点です。

  • まずは単価の安い案件をこなす
  • 徐々に難しい仕事に挑戦する

 

詳しくは、以下の記事を参考にしてみてください。

 

クラウドワークスをはじめとしたクラウドソーシング は手軽に副業を行えます。

その反面、資産としては残らず常に働き続けねばならないのがクラウドソーシングのデメリットです。

自分の資産として、不労所得として収入を得るためにはクラウドワークスをはじめとしたクラウドソーシングではなく、ブログ運用がおすすめです。

理由は、一度築き上げたブログは、多少の手を加えるだけで勝手に収入を生み出してくれるからです。

こちらの記事でブログでの副業が最強を解説しています。

 

ブログを始めたいと思った方は、こちらの記事をご参照ください。

 

 

まとめ:副業禁止なのに給料が安い不合理に負けず副業をしよう

やっぱり低い、日本における副業の浸透度。

徐々に増えつつあるけれど、現状副業を認めている企業は全体のたった3割に留まります。

 

上がり続ける物価、税金、かさむ生活費。

その一方で、平均給与は30年前と比べてほぼ変わっていません。副業を禁止され、収入源を限定されてしまうのは、正直なところ不合理です。

 

「副業禁止だから諦める」のではなく、上手に副業する術を知りましょう。

今すぐにでも始められる副業は、たくさんあります。

 

給料が低いにも関わらず、副業を禁止されてしまい、苦しんでいる人は本当に多いはずです。

仕方がないと受け止めてしまうのではなく、自分をもっと幸せにするためにどんどん副業に挑戦しましょう。

収入アップだけではありません、得られるものは非常に多いです。

 

この記事を読んだ皆さんが、今こそ副業への一歩を踏み出す時だと、感じていただけたなら幸いです。

 

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