禁止されていたら、やはり副業は諦めるしかないでしょうか。
そんなことはありません。
副業に対する企業の捉え方は、いま大きく変化しつつあるのです。
これからの時代に柔軟に対応すべく、正しい分析と、上手に副業する方法を教えます。
上手に副業をやる方法を知らないと、会社から罰則を受けるかもしれません！
あなたは今、自分の働き方に満足していますか。
世間では「働き方改革」なんてよく言われていますが、どうでしょう。
- 残業なし、の会社の方向性が定まったけれど、結局持ち帰りで仕事するのでサービス残業状態。
- ブラックフライデーなんて言ってるけれど、月末の週末ってめちゃめちゃ忙しい。
こんな人も多いのではないでしょうか。
実は、わたしも残業をたくさんして会社に尽くす社畜でした。
しかし副業を軸に、仕事とお金について勉強する様になったことでビジネスに関する知識も増え、副業の収入に加えて本業の成績もアップしました。
話は戻りますが、本記事のテーマ「副業を禁止している企業の割合」について、結論からお伝えしましょう。
リクルートキャリアの「兼業・副業に対する企業の意識調査 ( 2019 )」によると、副業を推進・容認している企業はわずか約30％です。
しかし、実は注目したいのはここではないのです。
- 過去の調査と比較し、数字はどう変化しているのか。
- そこから読み取れる今後の傾向はどうなっていくのか。
調査結果の分析、今後の傾向から、副業禁止だった場合の副業への取り組み方のコツまで、当ブログの他記事もご紹介しながら解説していきます。
fa-checkこの記事の信頼性
「副業できる企業はたったの30％、ウチの会社もきっとNGだろうから、副業は諦めよう。」
それではもったいないです。
今すぐにでも副業を始めるべき理由も、合わせてご紹介します。
コンテンツ
大前提、副業は「法律違反」ではない
まず正しく知っておいて欲しいのですが、「副業をしてはいけません」という法律があるわけではないのです。（公務員など一部の職種を除きます）
ゆえに、副業をしたら違法なので罰せられる、ということもありません。
副業を禁止しない（容認、推奨する）という会社も、もちろんあります。
ただし、会社のルールとして「副業は禁止」となっているにも関わらず、黙って副業をした場合には罰則があるケースはもちろんあります。
会社が副業を禁止する理由
- 副業と本業の労働時間を合算すると労働過多になる可能性がある。
- 機密情報やノウハウ、人材が流出してしまう可能性がある。
これらについて、詳しくは以下の記事にて解説しております。ぜひチェックしてくださいね。
副業禁止の企業が多い一方、変化の兆しも
冒頭でお話した通り、リクルートキャリアの調査によると、副業を認めている会社はわずか30％ほど。
ただし、注目したいのは2018年の調査からの数字の変化です。
これから副業を認める企業が増えていくと考えられる変化が、多くの項目に表れています。
副業を認める企業の割合アップ
リクルートの調査では、2018年から2019年の調査にかけて、副業を認める企業の数は2.1ポイント上昇しています。
これは数に換算すると、「前年に比べて400以上の企業が新たに副業を認めるようになった。」ということになります。
副業を認める会社からは、大きく２つのメリットがあるとの声がでています。
副業を認めるメリット
- 副業で得たスキルが本業に活きている。
副業を推奨している企業の多くが「社員が副業を始めて１年以内に、副業スキルが本業に還元された」と感じていることがわかっています。
- 社員の離職防止に繋がっている。
一見矛盾するようですが「会社と社員の信頼関係の構築」がポイント。
「副業禁止！」と縛りつけていきなり退職されてしまうよりも、副業を認める柔軟な姿勢を見せるとこで信頼関係を築きたいようです。
このようなメリットを感じる企業が、徐々に増えてきていることが調査により分かっています。
報告義務、罰則は低下傾向に
副業について定期的に報告をする義務や、会社のルールを破った際の罰則などを設けていると答えた企業の割合は、低下傾向にあります。
社員としては副業へのハードルが徐々に下がってきているという嬉しい状況です。
容認、推奨体制の充実化
副業や兼業について申告すれば許可する体制を整えた、副業開始にあたっての事前面談を行った、などの報告は、上昇傾向に。
企業側が、社員の副業受け入れの体制を整えつつあることがわかります。
更に、現在副業を容認してはいるものの、推奨するまでには至っていない企業においても「今後推奨レベルまで引き上げていく可能性がある」との声が多いのです。
これは、2018年度調査と比較すると8.1ポイント上昇しています。
副業禁止…でも諦めるのは、まだ早い
まずは、ご自身の勤める会社が、副業や兼業についてどのような規約を設けているのか、今一度チェックしておきましょう。
容認、推奨しているのであれば、実際に副業をした際の報告義務があるのかどうかなども確認しておくと良いですね。
そして、今一度考えてみてください。
- 副業できるから、やるのか。
- 副業禁止だから、やらないのか。
- 禁止されているけれど、やるのか。
- 副業できる会社だけど、やらないのか。
会社の規則で副業が禁止されていた場合でも、安心してください。
上手に副業するコツは、以下の記事にまとめてありますので是非一読ください。
副業、始めるなら今
ここまでお伝えしてきた通り、副業を禁止している企業は過半数を越えている、というのが現状です。
しかしながら、今後副業や兼業を容認、推奨していく企業の数は増えていくであろうという分析をしてきました。
ここで、株式会社パーソル総合研究所「副業の実態・意識調査」の調査結果をご紹介します。
- 正社員のうち、副業に対して意欲がある、前向きな考え方である人
⇒ 40％以上 - その中で、既に副業を始めている人
⇒ たったの10％
さらに、副業の平均月収は約6.8万円、年収換算で80万を超える結果も出ています。
年収を80万あげることはとても大変ですが、副業を始めることで実現可能です。
10％の勝ち組になれる可能性を見逃すのはもったいないです。
大手企業に入社さえしてしまえば、定年まで年功序列で将来安泰。そんな時代は終わったと言っていいでしょう。
「老後2000万円問題」なんてキャッチコピーも、一時期話題になっていましたよね。
これからの自分自身の、そして家族の幸せを守っていくために、あらゆることに柔軟に対応できる自分になっておく必要があります。
このように偉そうなことをいっていますが、実のところ、私自身も副業を始めるまでには色々な迷いがありました。
- 本業で疲れ切った体に鞭打って、帰宅後たくさんの時間と体力を浪費しないといけないのだろうか。
- 妻や子どもたち、大切な家族との時間はどうなる。
- 自分のプライベートの時間はどうなる。
- 本業の会社との間でトラブルになってしまうかも。
- 副業していると同僚にバレてしまったら気まずい。
副業を始めることで、はじめはうまくいかず苦しい時間があることでしょう。
しかし、本業とのバランスやタイムマネジメントが上手になり時間の融通つけかたなどスキルアップし、解決することができます。
安心して副業をはじめて大丈夫です。
私自身が副業を始める決断をするまでや、安定した副業収入を得られるようになるまでにリサーチしたことや失敗も含めた経験談、たくさんの情報を詰め込んでいるのが、このブログです。
ぜひ、このブログをとことん活用して、上手に副業に取り組む方法、そしてこれからの時代に柔軟に対応できる働き方の基礎作りに挑戦してください。
